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自社（団体）の経営効率化と人材育成を推進するために、本会の事業目的に賛同、活用しようとされる法人・団体・個人であれば会員になることができます。
現在、全国の企業・自治体・学校・病院ほか各種団体・個人などが入会され、本会事業を積極的に活用されております。

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