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NOMA-NEXT｜あなたの挑戦が、未来の経営をつくる。

私たちは、“NOMA-NEXT”をスローガンに生まれ変わろうとしています。 私たちと一緒に、皆さんの「魅力」「能力」「行動力」を発揮しながら、未来の経営に貢献してみませんか？

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数字で見るNOMA

NOMAについて知っていただくために、さまざまな情報を数字でまとめました。
（2026年6月現在）

歴史および事業にみる数字

創業
1949年
会員数
687団体・人*①
自治体からの受注
56.3%*②
展示会の
来場者数
46,372人*③
公開セミナーの
実施回数(全国)
1,036回*④
講師派遣研修の
実施回数(全国)
3,122回*⑤
  • *① 2026年度3月決算時における会員数
  • *② 2026年度3月決算時における地方自治体からの受注比率(収入)
  • *③ 2025年度に開催した「自治体総合フェア」「企業立地フェア」「国際モダンホスピタルショウ」の来場者合計人数
  • *④ 2025年度に主催した「公開セミナー」(民間・行政・病院向けほか)の開催回数
  • *⑤ 2025年度に実施した「講師派遣型研修」(民間・行政・病院向けほか)の実施回数

働く環境に関する数字

職員の平均年齢
39歳*①
男女比
男性7
:
女性3
*②
平均残業時間
5.6時間*③
年間有休
平均取得日数
13.4日*④
女性職員の育休取得率 および復帰率
100%*⑤
男性職員の育児休業
取得率
57.1%*⑥
  • *① 2026年度3月決算時における正職員の平均年齢
  • *② 2026年度3月決算時における正職員の男女比率
  • *③ 2025年度における職員の平均残業時間
  • *④ 2025年度における職員の有給休暇の平均取得日数
  • *⑤ 2025年度における女性職員の育児休業の取得率と復職率
  • *⑥ 2023～2025年度における男性職員の育児休業の取得率（取得者／対象者）

募集要項

現在募集中の職種をご紹介します。

企画営業

  • 本部事務局・研修（自治体対象）

よくある質問

教育・人材育成は未経験ですが入職できますか？
職員の多くが業界未経験から入職しています。 入職後は導入研修やOJTを通じて段階的に業務を習得できる体制を整えており、最初から専門知識を備えている必要はありません。異業種で培った経験を活かしながら、教育や人材育成など新しい分野に挑戦することができます。
どのような人が活躍していますか？
本会の業務は、企業・自治体・専門家・協業先など、多様な関係者と連携しながら進めていく点が特徴です。相手の立場を理解しながら調整できる方や、知的好奇心を持って新しいテーマや課題に取り組める方が活躍しています。
職場の雰囲気について教えてください。
中途入職者が多く、多様なバックグラウンドを持つ職員が活躍しています。
少人数組織ならではの風通しの良さがあり、年齢や役職に関係なく意見交換がしやすい環境です。アイデアを提案しやすく、主体性を尊重する文化があります。
若手や女性が活躍できる職場ですか？
年齢や性別に関わらず、担当業務やプロジェクトを通じて経験を積むことができます。 女性活躍推進企業「えるぼし」認定を受けており、育児休業は女性取得率・復帰率ともに100％、男性の取得実績もあります。時差出勤・リモートワーク制度など、多様な働き方を支援する環境が整っています。ライフステージに応じて長く働ける職場づくりに取り組んでいます。
時間外労働（休日出勤、残業等）はどのくらいですか？
業務内容や時期によって変動はありますが、時間外労働は平均すると月10時間程度で、メリハリをつけて働ける環境です。イベントや研修開催前などは業務が集中する場合もありますが、振替休日の取得などにより調整を行っています。
有給休暇は取得しやすいですか？
業務の状況に応じて計画的に取得することが可能です。
チームで業務を共有しながら調整することで、休暇を取りやすい環境づくりを心がけています。
活躍するためには、どのような知識・能力が求められますか？
特定の専門分野の知識よりも、多様な関係者と協働しながら物事を進める力や、新しいテーマに関心を持って学び続ける姿勢、主体的に取り組む行動力を重視しています。
キャリア開発にあたって、どのようなサポートがありますか？
入職後は、導入研修やOJTを中心に、先輩職員のサポートを受けながら段階的に業務を習得していきます。
本会の公開セミナーやeラーニングを活用して自己研鑽できるほか、対象となる資格・検定には受験料補助や表彰制度もあります。
幅広い事業経験を通じて、専門性を高めていくことができます。
人事異動や転勤はありますか？
組織運営上、業務内容の変更や拠点間の異動が発生する場合があります。本人の経験や適性、組織の状況を踏まえつつ、面談等を通じて希望も確認しながら検討しています。
福利厚生について教えてください。
各種社会保険制度のほか、退職金制度や定期健康診断などを整備しています。
詳細は募集要項をご確認ください。
今後、日本経営協会が目指す方向を教えてください。
本会は、人材育成・能力開発の総合支援を通じて、企業や自治体の課題解決に貢献してきました。現在は、既存事業の刷新や新たな価値創出にも取り組んでいます。
今後も会員・理事・関係者との「つながり」を大切にしながら、共創の場づくりを進め、時代の変化に対応したマネジメント支援を提供していきます。