人材白書2015

『人材白書2015』とは

一般社団法人日本経営協会（会長：浦野光人　東京都渋谷区千駄ヶ谷3－11－8）では、企業(団体)における人材開発の現状と課題の把握を目的として、「NOMA人材開発調査」を実施し、その結果を「人材白書2015」として取りまとめました。 ●調査内容 少子高齢化による労働力人口の減少の時代を迎えた我が国において、企業(団体)が生き残っていくためには、社(職)員一人ひとりのパフォーマンスを最大限に引き出すことは勿論、労働力を確保し活用していくために、多様な人材の採用・育成が喫緊の課題であると言えます。 今回の「人材開発調査」は、以上のような状況を踏まえて、＜人材開発の方針と取組状況について＞＜社(職)員の教育･研修について＞＜人材の確保について＞の3群、21項目の設問によって、企業(団体)の人材開発の現状と課題や今後の方向性を明らかにしています。 まず、＜人材開発の方針と取組状況について＞では、「人材開発を担当する部署」「人材開発の目標」「人材開発において直面している課題」「人材開発のために実施している制度」「制度や研修以外で積極的に取り入れている人材開発手法」「人事異動の現状」「人事考課(勤務評定)の現状」などを質問しています。 次の＜社(職)員の教育･研修について＞では、「実施している教育･研修の手法」「実施している教育･研修プログラムの対象層」「今後重点的に教育･研修を予定している対象層」「教育･研修予算の状況」「教育･研修の効果測定の状況」「新人を含む20代の社(職)員に身につけて欲しい能力｣などについて、そして＜人材の確保について＞では、「優良人材採用のために行っている施策」「社(職)員の定着と離職防止策」「少子･高齢化時代の人材採用」「高齢者雇用について」「非正規社(職)員の実態」などを質問しています。詳細は以下の調査結果概要をご参照ください。 ●調査対象と方法、有効回答数 今回の「NOMA人材開発調査」は質問紙とWEB調査を併用して行いました。質問紙での調査は、9月中旬に全国の企業(団体)、1,500団体に調査用紙を発送し、回答を求めました。また、WEB調査については、10月中旬に実施いたしました。調査の有効回答数は616件です。

はじめに 結果概要 提 言 ◆調査方法・回収状況 ◆回答企業 (団体 )のプロフィール ＜人材開発の方針と取組状況について＞ 1.人材開発（教育・研修を含む）を担当する部署 2.人材開発の目標 3.人材開発において直面している問題 4.人材開発のために実施している制度 5.制度や研修以外で積極的に取り入れている人材開発手法 6.人事異動の現状 7.人事考課（勤務評定）の現状 ＜社（職）員の教育・研修について＞ 8.実施している教育・研修の手法 9.実施している教育･研修プログラムの対象層 10.今後重点的に教育・研修を計画している対象層 11.教育・研修予算の状況 12.教育・研修の効果測定の状況 13.新人を含む20代の社 (職)員に身つけて欲しい能力 ＜人材の確保について＞ 14.優良人材採用のために行っている施策 15.社(職)員の定着と離職防止策 16.少子･高齢化時代の人材採用 17.高年齢者雇用について 18.非正規社(職)員の実態 19.どのような点に重きを置いて組織運営しているか 資料編 平成27年度ＮＯＭＡ人材開発調査票