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経営情報誌「オムニ・マネジメント」

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経営情報誌「オムニ・マネジメント」は、一般社団法人日本経営協会の機関誌として、毎月、経営効率化、人材育成、情報戦力化等の話題を取り上げ、実践的な情報提供を心がけています。
 

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最新号の概要

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最新号(1月31日公開予定)
2022年注目のテクノロジー(2)

現在、世界的に第4 次産業革命(AI・ロボットなどの新技術による社会と産業の変革)が進行しています。 これにより、生産や消費といった経済活動だけでなく、働き方などライフスタイルも含めて経済社会の在り方が大きく変化しつつあります。なかには過去にはSF と称されていた技術が現実のものになるなど、人類社会は新たなステージへ踏み出そうとしています。 今号では、先月に引き続き「2022 年注目のテクノロジー」を特集テーマに、今後到来するであろう「未来社会」を形成する様々なテクノロジーについて解説いたします。

次号予告

次号は「リモート時代のリーダーシップ」となります。


バックナンバー

バックナンバー

2021年12月号 日本企業はSDGsとどう向き合うか(2)

2030 年まで10 年を切り、世界中でSDGs の達成へ向けた取り組みが具体化をはじめてきています。日本においても持続可能な社会の実現には地方創生、地域経済の活性化が不可欠です。そのためには地場の中小企業が明るいビジョンを持ってSDGs 経営に取り組み、ビジネスとして社会課題を解決することがあげられます。本号では日本企業はSDGs とどう向き合うかをテーマに、特に中小企業のSDGs 経営とその支援について、取りまとめました。

2021年11月号 日本企業はSDGsとどう向き合うか(1)

SDGsは2030 年のゴールに向けて全世界で取り組みが行われています。日本社会においても多くの企業や団体が取り組んでいますが、SDGsに対する姿勢や感度はバラバラです。しかし、今後「誰ひとり取り残さない」達成のためには、本業として戦略的に取り組んでいくことが求められてくると考えられます。本号ではゴールへ向けて大きく動き出したSDGsと日本企業との向き合い方について取り上げます。

2021年10月号 求められる戦略としてのコーポレートベンチャリング(2)

ユニコーンと呼ばれる有力スタートアップ企業の登場により、世界中でスタートアップとの連携が注目さ れるようになりました。わが国においても急速な環境変化からスタートアップとの連携や投資が加速して います。CVC(コーポレートベンチャーキャピタル)はその代表的な取り組みです。しかし、大企業とスター トアップとの連携には多くの課題があります。さらに新型コロナウイルス感染症の影響からCVC は本気度 が試される局面にもなりました。前号から引き続き、日本におけるCVC の現状とその課題と展望について 特集します。

2021年9月号 求められる戦略としてのコーポレートベンチャリング(1)

ビジネスのなかで「イノベーション」というキーワードは頻繁に登場しますが、その難しさは成功例の少なさからも読み取ることができます。CVC(コーポレートベンチャーキャピタル)は、投資を本業としない事業会社が自社の戦略としてスタートアップ企業へ行う投資活動です。新技術や アイデアを活用し社会に大きなインパクトを与える事業を目指す新興企業へ投資を行うことで、自社の「イノベーション」を目指します。今号では近年注目されているCVC の可能性と難しさについて考察します。

2021年8月号 脱炭素社会に向かう世界と日本の課題

いま世界の多くの国が、2050 年のカーボンニュートラル実現を目標に動いています。欧米では、2035 年にハイブリッド車を含むガソリン・ディーゼル車の販売禁止する方針が続々と打ち出されています。わが国でも2020 年10 月に首相より「カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」と宣言がありました。しかし、日本の抱えるエネルギー問題の解決は簡単ではありません。今号では世界各国の脱炭素戦略ととともに、日本の今後について考察いたします。

2021年7月号 ニュータイプの働き方「ギグエコノミー」〜働き方改革で注目される現代の働き方2

今号では、先月に引き続き「ギグエコノミー」について特集いたします。「ギグワーカー」に含まれるフリーランスの活用は、時代に即した専門的なスキルを持つ人材の育成のひとつとして注目されています。世界各国の動向を比較対象に、フリーランスを中心としたギグワーカーが今後日本社会にどのように影響していくのか考察します。

2021年6月号 ニュータイプの働き方「ギグエコノミー」〜働き方改革で注目される現代の働き方1

「ギグワーカー」は、「インターネットを通じて単発で仕事を請け負う労働者」を指して使われることが多く、日本では、コロナ禍におけるウーバーイーツ配達員急増で話題となりました。この流れは単なるフリーランスの働き方だけの話ではなく、兼業や「社内副業」なども現れ始めています。今号と次号では、ギグエコノミーをテーマに特集します。

2021年5月号 変わる働き方~「メンバーシップ型」から「ジョブ型」雇用への移行3

今号は、前回に引き続き「変わる働き方~「メンバーシップ型」から「ジョブ型」雇用への移行」をテーマに特集します。「メンバーシップ型」「ジョブ型」それぞれの長所と短所から、「メンバーシップ型」の日本企業が「ジョブ型」をどうとらえ、移行できるのか取りまとめました。

2021年4月号 変わる働き方~「メンバーシップ型」から「ジョブ型」雇用への移行2

今号は先月に引き続き「変わる働き方~「メンバーシップ型」から「ジョブ型」雇用への移行」をテーマに特集します。「メンバーシップ型」「ジョブ型」それぞれの長所と短所から、「メンバーシップ型」の日本企業が「ジョブ型」をどうとらえ、移行できるのか取りまとめました。

2021年3月号 変わる働き方~「メンバーシップ型」から「ジョブ型」雇用への移行

本誌では過去さまざまなテーマで「雇用・採用」に関する特集を取り上げてきました。雇用を取り巻く環境もニューノーマル社会で大きく見直されようとしております。日本でも職務型の雇用制度への切り替えは以前から話題にはなってきましたが、現実的には職能型の雇用制度が中心というのが現状となっております。しかし、従来制度では「AI」「DX」「テレワーク」など急激な環境変化への対応が難しく、改めて「ジョブ型」雇用が注目されています。本誌では今号より3か月にわたり「変わる働き方~「メンバーシップ型」から「ジョブ型」雇用への移行」をテーマに特集します。

2021年2月号 自治体に求められるデジタルシフト~自治体DXを考える~

日本におけるDX(デジタルトランスフォーメーション)は経済産業省が2018年に発表した「DXレポート」より広く知られるようになりました。自治体におけるDXは、電子自治体、電子政府といったキーワードとなり、住基ネットなどから展開をされてきていましたが、コロナ禍のなかで急務として認識され、デジタル庁の創設が発表されました。しかしクリアすべき課題は多く、今後の展開は日本経済にも大きく影響します。今号では現状を再認識するとともに、日本の自治体DXについて考えます。

2021年1月号 変革の2021 年

2020年、世界の情勢は大きく変わりました。日本もビジネス、経済を含めたあらゆるものの環境が変化したといっても過言ではないでしょう。さらに変化は刻々と起こっており、2021年は変化し続ける環境への対応が求められる「変革の年」となります。人類は過去幾度も感染症の脅威を乗り越え、大きく社会を発展させてきました。今号では「変革の2021年」をテーマに今後どのように変化していくのか、何が重要になってくるのかについて取りまとめました。