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　「ITプランニング・セールス」は（社）全日本能率連盟と加盟団体がアライアンスを組んでスタートさせた新しい資格です。
　資格は、今後のIT系企業の営業担当者に必要な能力（知識・スキル）について、一定の認定基準・審査方法により審査（検定）して付与するもので、「ITプランニング・セールス（ITPS）」のほか、ITPS指導者を育成するための「ITPSマスター」の2種類があります。
※「ITPSマスター」の資格を得るためには、マーケティング・マネジメント（M)ならびにスーパーセールス（S)の試験、それぞれを受験し合格する必要があります。
詳細につきましては、事務局にお問い合わせください。

　検定の受験者は特別の資格を問わず、IT系企業の営業担当者をはじめ、他分野・他職種からの転進者、あるいはIT系企業を目指す学生の受験も可能です。
　受験者を支援するために、教育研修実施団体による養成講座（集合研修）を開催（下記「養成講座」参照）しています（詳細は教育研修実施団体にお問い合わせください）。

受験対象者	IT系企業の営業担当者の方／他業種・他職種から転進される方／IT系企業を目指す学生など （受験資格の制限はありません） ※「ITPSマスター」の場合は、ITプランニング・セールス資格を更新された方
試験会場	日程により異なります。
試験時間	「ITプランニング・セールス」  知識試験＝120分  スキル試験＝90分 「ITPSマスター」 ※以下の2種類の試験を受験され、それぞれ合格する必要があります。 （1）マーケティング・マネジメント（M)  知識＋スキル＝90分 （2）スーパーセールス（S)  知識＋スキル＝90分
受験料 （消費税込み）	ITPS 21,000円 ITPSマスター 21,000円 ※ただし、マーケティング・マネジメント（M)、スーパーセールス（S)の 　 いずれかだけを受験する場合は、12,600円
申込方法	受験申込書をダウンロードし、受験申込書と郵便振込用紙の「払込取扱票」（郵便局の青色払込用紙（口座No.00110-8-58067））に、受験者本人が必要事項をご記入のうえ、振込手続きをしてください。
指定テキストの 頒布	指定テキスト（3分冊）の頒布を始めました。1セット21,000円（消費税込み）です。 ※ご希望の方は、 へご連絡ください。

検定試験日	平成24年5月12日（土）　東京
	平成24年5月25日（金）　東京
	平成24年7月14日（土）　東京
	平成24年7月27日（金）　東京
試験会場	東京（※詳細につきましては、受験者に直接ご連絡いたします）
受験票	受験票は試験日の1週間前に届くように送付します。 それまでに届かない場合は、 事務局にお問い合わせください。
注意事項	受験票、筆記用具（HB以上の濃さ）消しゴムを持参してください。

※1 受験案内をご希望の方は郵送先を明記のうえ、 へご請求ください。
※2 マスター試験は、会場の都合により受験できない場合もありますので、事務局にお問合わせください。

項目		内容	審査方法
知識	ITPSの全体概要に関する知識	(1)顧客ニーズの着眼点　(2)役割　(3)求められる能力	筆記試験による
	市場把握力についての知識	(1)自社リソース分析　(2)外部環境分析　(3)市場の捉え方　(4)新規市場の選定
	情報収集力についての知識	(1)情報の収集法　(2)整理と分析　(3)仮説課題の設定
	ヒアリング力についての知識	(1)経営分析手法　(2)分析結果の整理　(3)ヒアリングのステップ
	課題解決力についての知識	(1)課題の抽出　(2)構造化手法 (3)解決策立案手法
	提案企画力についての知識	(1)提案領域の設定　(2)代替案の作成と評価 (3)ソリューション企画の立案
	プレゼンテーション力についての知識	(1)提案書の作成　(2)プレゼンテーション (3)交渉と締結
	契約・フォロー活動についての知識	(1)契約行為　(2)プロジェクトマネジメント (3)代金回収　(4)システム導入とフォロー (5)クレーム対応
スキル	ケースを通して、各ステップごとに ITPSとしての機能を果たせる	(1)市場把握　(2)仮説課題設定 (3)情報収集分析　(4)経営課題解決 (5)提案企画作成　(6)プレゼンテーション (7)契約・フォロー	論述試験による
	ITPS各ステップのアウトプット資料を 作成できる	(1)自社紹介シート　(2)仮説課題設計シート (3)分析結果整理シート　(4)解決策評価シート (5)代替案評価シート　(6)提案書　など

詳しくは「ＩＴＰＳの広場」へ

合格された方、資格を更新された方には資格証明カードをお届けします。
	（見本）
【再発行手数料 ： 500円 （税込・送料本会負担）】

　 検定試験の受験者を支援するために、養成講座が開催されます。養成講座を受講し、一定の条件をクリアすると知識試験が免除となります。 日程は決まり次第公表いたします。
　なお、養成講座（集合研修）を開催する教育研修実施団体は以下のとおり（連絡先後述）です。